今回は、前回までに得られた、ＣＰＩトレンドの判定ロジックを、イールドカーブによる投資戦術に反映させて、再定義してみます。
１．イールドカーブ投資戦術とは
２．株式売却タイミング
・逆イールドが最初に発生した日から、半年間をかけて、平均的に保有株式を売却していく。
・ただし、以下の条件が成立している場合は、逆イールドが発生しても株式の売却は行わない。
（１）戦争の発生など需要の強制的な増加が見込まれる場合
（２）直近のＣＰＩ伸び率が８％（※）を上回るようなインフレ状態にある場合、かつ、ＣＰＩのトレンドが上向きである場合。ＣＰＩのトレンドは、ＣＰＩの２４ヶ月移動平均と当月のＣＰＩとの乖離率の推移から判定する。
※８％という値は、１９７９年～１９８０年の商品バブル時のデータから得たもので、暫定値である。過去の商品バブル時のデータ検証によって、訂正される可能性が高い。
３．株式購入タイミング
・上記の株式売却タイミングの逆イールドを検出した日から、以下のように、３ヶ月債金利の下落トレンドの監視を開始する。
・その後、以下の条件が成立した場合に、金利の下落トレンドが終了したと見なす。
・金利の下落トレンドの開始日と逆イールド発生日を比較して、以下の条件が成立した場合、ノーズタイブ発生ケースと見なす。（それ以外は、ノーズタイブ非発生ケース）
金利下落トレンド開始日 ≦ 逆イールド発生日の１０．７ヶ月後
・ノーズタイブ発生ケースの場合は、３ヶ月債金利の下落トレンドの開始日から終了日の全データを参照して、（日次金利 － 移動平均金利）の絶対値が最大の日を、ノーズダイブ日とし、その一年後の同日に、株式を一括して購入する。
・ノーズタイブ非発生ケースの場合は、３ヶ月債金利の下落トレンドの終了日に株式を一括して購入する。
４．パフォーマンス
米国のＳ＆Ｐ５００指数に４０年間、投資した場合のパフォーマンス：年利１７．８３％
注）
（１）年利は、複利で、物価変動分を除いた実質。
（２）売却時は、ロングをカバーし、同時にショートを建てる。
（３）購入時は、ショートをカバーし、同時にロングを建てる。
（４）レバレッジは、ロングポジションで１倍、ショートポジションで２倍とする。
（１）年利は、複利で、物価変動分を除いた実質。
（２）売却時は、ロングをカバーし、同時にショートを建てる。
（３）購入時は、ショートをカバーし、同時にロングを建てる。
（４）レバレッジは、ロングポジションで１倍、ショートポジションで２倍とする。
５．まとめ
今回、暫定値（８％）としたＣＰＩ伸び率を、今後、確定する作業が必要となりますが、このシリーズも、ボリュームが大きくなってきた為、ここで、一旦、終了して、一つのドキュメントファイルにまとめようと思っています。
ＣＰＩ伸び率の確定作業は、新シリーズ（仮称：商品循環）の中で、改めて行いたいと考えています。
ＣＰＩ伸び率の確定作業は、新シリーズ（仮称：商品循環）の中で、改めて行いたいと考えています。
