検証システム 第３２回 ノーズダイブの検出

【最近の経過】
第２９回　Ｓ＆Ｐ５００指数　最小／最大値取得機能の追加
第３０回　ノーズタイブの形状
第３１回　ノーズタイブのロジック展開

今回は、前回、定義した条件に基づいて、過去の景気後退における、ノーズダイブを検出してみます。

１．金利下落トレンド監視の契機

米国の景気後退の先行指標として、９０日移動平均金利の逆イールド検知が、最も有効です。（変動利付き債の場合、平均１０．７ヶ月先行する。）

今回、短期債金利の下落トレンドの監視を始める契機としても、この、９０日移動平均金利の逆イールド検知を用います。

１９６０年代以降の９０日移動平均金利の逆イールド検知は以下のとおりです。

１９６６年１１月４日・・・対象外
１９６９年８月１４日
１９７３年７月２７日
１９７９年３月１日
１９８０年１２月１９日
１９８９年８月９日
２０００年９月１１日
２００６年９月２１日

注）
・ベトナム戦争の拡大によって、１９６６年１１月４日の逆イールドは、契機後退を予測できなかった。
・１９６９年８月１４日～１９８０年１２月１９日の逆イールド検知において、３ヶ月債の金利は、既発債の金利を適用し、それ以外は、変動利付き債の金利を適用した。

２．抽出条件

逆イールドを検知して、監視期間に入ると、３ヶ月債の日次金利と９０日移動平均金利に関して、以下の条件が、成立するかどうかを、毎日、確認・記録します。

●日次金利　－　移動平均金利　＜　０

上の条件が連続して、ｎ日間（※）連続した場合に、金利の下落トレンドに入ったと考えます。

※ｎの値は、以下のように、過去の下落トレンドの通算期間を参考にして決定しました。

逆イールド検知日→下落トレンド開始日→下落トレンド終了日→通算期間
１９６９年８月１４日→１９７０年２月６日→１９７０年５月４日→５９日
１９７３年７月２７日→１９７３年１１月１５日→１９７４年１月１日→３６日
１９７９年３月１日→１９７９年６月５日→１９７９年７月１９日→３２日
１９８０年１２月１９日→１９８１年９月９日→１９８２年２月１８日→８８日
１９８９年８月９日→１９８９年４月１４日→１９９０年３月８日→２２７日
２０００年９月１１日→２０００年１１月７日→２００２年３月８日→３３１日
２００６年９月２１日→２００６年８月２９日→２００８年５月１５日→４３０日

上のように、金利の下落トレンドの通算期間は、最短で３２日間ですので、ｎの値を、３０日と決めます。

すなわち、｢米国債の３ヶ月債の日次金利が、９０日移動平均よりも、３０日間以上連続して下回ったときに、短期金利の長期下落トレンドに入った。｣と定義します。

また、上のデータから、１９８０年以前と１９８９年以降では、通算期間の長さが桁違いである点に、気が付きます。

私の考えでは、１９８０年以前は、商品の強気相場で、インフレ懸念が強かったため、景気後退局面でも、当局（ＦＲＢ）は、大胆に金利を引き下げられなかったと考えています。

反対に、１９８９年以降は、株式の強気相場で、インフレ懸念が弱かったために、金融当局（ＦＲＢ）は、大胆な金利引下げを行い、金利の下落トレンドが長く続いたと考えています。

注）１９８９年と２００６年は、逆イールドを検知した日に、既に金利の下落トレンドが開始していました。従って、監視開始日から過去に遡って、初めて、上の条件が成立していた日を下落トレンドの開始日として、決定しました。

３．ノーズタイブの検出

金利の下落トレンドは、以下の条件が成立した場合に終了します。

●日次金利　－　移動平均金利　≧　０

この時に、金利の下落トレンドの開始日から終了日のデータを全て参照して、日次金利が移動平均金利から最も乖離した日（※）を、ノーズダイブ日とします。

※最大乖離日：　（日次金利　－　移動平均金利）の絶対値が最大の日

過去のノーズダイブの日は、以下の通りです。

下落トレンド開始日→下落トレンド終了日→ノーズダイブ日
１９７０年２月６日→１９７０年５月４日→１９７０年３月２４日
１９７３年９月２１日→１９７３年１１月５日→１９７３年９月２７日
１９７９年６月５日→１９７９年７月１９日→１９７９年６月２５日
１９８１年９月９日→１９８２年１月１８日→１９８１年１１月１８日
１９８９年４月１４日→１９９０年３月８日→１９８９年９月１５日
２０００年１１月７日→２００２年３月８日→２００１年１１月７日
２００６年８月２９日→２００８年５月１５日→２００８年３月１９日

次回からは、上のように決定したノーズダイブと、景気や株価の底との関係性を検証してみます。