１．前回のまとめ
日本の過去の景気後退から、米国の景気後退と非連動で、且つ、今後も発生する可能性のあるものを挙げると、以下の４つの景気後退となりました。
| No. | 期間 | 原因 | |
| 8 | １９７７年２月～１９７７年１０月 | 円高 | |
| 10 | １９８５年７月～１９８６年１１月 | 円高 | |
| 11 | １９９１年３月～１９９３年１０月 | 不動産バブル崩壊 | |
| 12 | １９９７年６月～１９９９年１月 | アジア危機、金融危機 |
今回は、これらの景気後退を調べて、先行指標を探っていこうと思います。
２． １９７７年２月～１９７７年１０月・・・米国景気と非連動型の円高不況（その１）
１９７７年から１９７８年にかけて、大幅に円が切り上がっています。
このように、この期間の景気後退は、為替が急速に円高に振れて、輸出企業の競争条件が悪化したことが原因だと考えられます。
しかし、複雑な構成要件を持つ為替の先行指標を見つけることは、難しいことから、このようなタイプの景気後退を予測することは出来ないと考えられます。
一方、株式の推移を見ると、このタイプの景気後退の特徴が分かります。
１９７７年から１９７８年は、為替が大きく円高に振れて、景気後退に陥っていたにも関わらず、株価は、ほぼ、横這いで、長期的には上昇傾向を続けていました。
このように、株式、すなわち、企業の期待収益から見ると、このタイプの景気後退は、中立的であることが分かります。
これは、急速な円高で輸出企業の採算が悪化し、一時的に設備や人員に過剰を抱えていても、輸入企業のコスト減や円の購買力の増加による消費刺激効果などが相殺しているからです。
また、一時的な採算悪化に苦しむ製造業も、米国の景気が拡大している限り、現地生産の拡大や海外企業の買収によって、早期に利益を上げられると考えられます。
１９７７年から１９７８年と同様に、この期間の景気後退も、為替が急速に円高に振れて、輸出企業の競争条件が悪化したことが原因だと考えられます。
この期間の株価の推移を見ると、以下のように、１９８５年から１９８６年は、為替が大きく円高に振れて、景気後退に陥っていたにも関わらず、株価は、上昇基調を続けていました。
