前回は、２００１年の米国の景気後退と住宅統計、ＩＳＭ製造業業況指数との関係について述べました。
青い長方形が日本の景気後退期間を表し、黄色い長方形が米国の景気後退期間を表しています。
左端の１９９８年１月から１９９９年１月までの日本の景気後退は、金融危機ならびにアジア危機に伴って発生したもので、米国とは連動しない日本の個別要因による景気後退です。
しかし、２０００年７月７日に米国債イールドカーブの逆イールド（９０日移動平均）が発生し、その、５ヶ月後の２０００年１２月に、日本が景気後退に入り、さらに、その、４か月後に、米国が景気後退に入りました。
従って、この時期も、米国債の逆イールドが日本の景気後退の先行指標として機能していたわけです。
景気後退の終了は、米国が、２００１年１１月で、その２か月後の、２００２年１月に、日本が景気後退を終わらせています。
ここで、米国債のイールドカーブを利用した日本株の投資パフォーマンスを、逆イールドを検知した２０００年７月に、日経平均を売却した場合（１万５７２４円）の機会損失と損失回避の差として、以下のように算出してみます。
機会損失・・・景気後退入り前の最高値である２０００年３月の２万３３７円で、売却しなかったことによる利益機会の損失割合。
（２０３３７ － １５７２４） ÷ １５７２４ × １００％ ＝ ２９．３
損失回避・・・景気後退期間中の最低値である２００１年９月の９７７４円まで保有しなかったことによる損失の回避の割合。
（９７７４ － １５７２４） ÷ １５７２４ × １００％ × （－１） ＝ ３７．８
投資パフォーマンス ＝ 損失回避 － 機会損失 ＝ ８．５
この時期には、日本の方が、米国よりも早く、景気後退に入ったために、日経平均の投資パフォーマンス（８．５）は、米国株のＳ＆Ｐ５００指数の投資パフォーマンス（２１．２）を下回っています。しかし、ＩＴバブル後の株安を早い段階で回避したという意味では、比較的に良い投資パフォーマンスだったと言えます。
次回は、さらに、時代を遡って、１９９０年の米国の景気後退におけるイールドカーブと米国株の関係について述べたいと思います。
