投資観 第８回 １９９０年の米国の景気後退と逆イールドの関係

前回は、２０００年の日本の景気後退と米国債イールドカーブの関係について、述べました。

今回は、さらに、年代を遡って、１９９０年の米国の景気後退とイールドカーブならびに米国の株価の関係について、述べます。なお、この時期には、米国で、Ｓ＆Ｌ危機（多数の貯蓄貸付組合が破綻）が米国で発生しています。

以下のグラフは、１９８２年５月１２日からの米国債イールドカーブの推移です。（既出）

また、以下のグラフは、米国の代表的な株価指数であるＳ＆Ｐ５００指数の、１９８８年１月から１９９１年１２月までの月次終値の推移です。

この期間中の最初の米国債イールドカーブ（９０日移動平均）の逆転は、１９８９年６月１２日に出現し、その月のＳ＆Ｐ５００指数（月次終値）は、３１８．０でした。

上のグラフから、１９９０年の米国の景気後退においても、約５四半期（１４ヶ月）前に、イールドカーブの逆転が検知され、先行指標として有効に機能していたことが分かります。

また、この時の景気後退は、これまでの二度の景気後退（ドットコムバブル、住宅バブル）とは異なり、バブルを伴わない、比較的に穏やかなものだったこともあり、株価の大幅な下落は見られませんでした。

ここで、逆イールドを検知した月に、Ｓ＆Ｐ５００指数を売却した場合のパフォーマンスを機会損失と損失回避の差として、算出すると以下のようになります。

機会損失・・・景気後退入り前の最高値である１９９０年５月の３６１．２ポイントまで、保有しなかったことによる利益機会の損失。

　　（３６１．２　－　３１８．０）　÷　３１８．０　×　１００％　＝　１３．５

損失回避・・・景気後退期間中の最低値である１９９０年１０月の３０４ポイントまで保有しなかったことによる損失の回避。

　　（３０４．０　－　３１８．０）　÷　３１８．０　×　１００％　×　（－１）　＝　４．４

投資パフォーマンス　＝　損失回避　－　機会損失　＝　９．１

景気回復が穏やかで、株価の下落幅が小さかったため、逆イールドを契機にした株式投資のパフォーマンスも、比較的に小幅なプラスとなっています。

以上のように、１９９０年の米国の景気後退においては、イールドカーブは、景気後退の先行指標としては良好でしたが、株式投資（売却）の指標としては、これまでの二度の景気後退ほど、良くはありませんでした。

次回は、この、１９９０年の米国の景気後退における、住宅統計など他の先行指標の動きについて、調べてみます。