検証システム 第２６回 日次金利における逆イールドのノイズ除去方法

【最近の経過】
第２３回　１９６０年代以降の逆イールド検知
第２４回　１９６６年の特殊事情（ベトナム戦争）
第２５回　移動平均・逆イールドの株式売却指標としての有効性

前回までに、９０日移動平均の金利から求めた逆イールドが、景気後退の先行指標、ならびに、株式の売却タイミングを知るための指標として、有効であることを確認しました。

今回は、経済メディアが主に取り上げる、日次の金利で発生する逆イールドについて、検証してみます。

１．日次金利の逆イールドにおけるノイズの発生率

１９６０年代以降、日次の金利での逆イールドは、１９回発生しています。

この間の景気後退の発生回数は、８回ですので、残りの１１回（＝１９－８）は、ノイズということになります。

従って、日次の金利で発生した逆イールドがノイズである確率は、５７．９％（＝１１÷１９×１００％）ということになります。

このように、日次金利の逆イールド発生で、景気後退を予測しても、半分以上の確率で、予測が外れる訳で、逆イールドによる予測に批判的な意見は、この点に集中しています。

しかし、前回までに説明してきたように９０日移動平均を取る事によって、ノイズは除去されます。
また、以下に述べるように、日次金利の逆イールドを１～２ヶ月間監視することによっても、ノイズの除去は可能です。

２．日次金利の逆イールドにおけるノイズの特徴

１９６０年代以降、日次の金利で検知された逆イールドの中から、ノイズだけを列挙すると以下のようになります。

期間ＦＲＯＭ－ＴＯ　→　通算日数
１９６６年　１月１２日から１９６６年１月１９日→　　６日間
１９６８年１２月１９日から１９６９年２月　７日→　３０日間
１９６９年　４月１１日から１９６９年４月２３日→　　８日間
１９８２年　２月　１日から１９８２年２月１８日→　　８日間
１９８２年　３月２７日から１９８２年３月２７日→　　１日間
２０００年　４月　７日から２０００年４月１０日→　　２日間
２００６年　１月１７日から２００６年１月２３日→　　３日間
２００６年　２月２２日から２００６年３月　１日→　　６日間
２００７年　７月２０日から２００７年８月　９日→　１５日間
２００７年　８月２７日から２００７年８月２７日→　　１日間

注）
１．ベトナム戦争の影響でノイズとなった１９６６年９月８日から１９６７年２月７日の逆イールドは除外しました。
２．２０００年以前は、３ヶ月債の金利は、流通市場の既発債金利を適用、２０００年以降は、変動利付き債の金利を適用しました。

上の通算日数を見て分かるように、大半のノイズの発生は、非常に短期間で終息し、逆イールド発生後、暦日で一ヶ月後まで継続している確率は、９．１％（＝１÷１１×１００％）となります。

従って、日次の金利で逆イールドが発生した場合、一ヶ月間監視することによって、ノイズの９０．９％を除去することが可能となります。

残りの９．１％の確率で発生する一ヶ月間以上、継続する長期的ノイズについても、以下のようにファンダメンタルズの条件を考慮することによって、除去が可能です。

３．ファンダメンタルズ要因

通常、米国経済は、個人による過剰な住宅投資、あるいは、企業による過剰な設備投資が契機となって、景気後退に陥ります。

例えば、今回の住宅バブル後の景気後退は、住宅投資の過剰が契機であり、前回のＩＴバブルでは、通信機器などの企業の設備投資の過剰が契機となりました。

これらの過剰は、新築住宅販売の下降トレンド、ＩＳＭ製造業業況指数の５０未満のＰＭＩとして表れます。

１９６０年代以降の景気後退において、日次の金利で逆イールドが出現した月で、新築住宅販売のトレンド、ＩＳＭ製造業業況指数のＰＭＩを列挙すると以下のとおりです。

１９６９年　６月　新築住宅販売：↓　ＩＳＭ指数：５５．５
１９７３年　６月　新築住宅販売：↓　ＩＳＭ指数：６５．０
１９７８年１１月　新築住宅販売：↓　ＩＳＭ指数：６１．３
１９８０年１０月　新築住宅販売：↓　ＩＳＭ指数：５５．５
１９８９年　５月　新築住宅販売：－　ＩＳＭ指数：４７．３
１９８９年１０月　新築住宅販売：↓　ＩＳＭ指数：４７．４
２０００年　７月　新築住宅販売：↑　ＩＳＭ指数：４６．３
２００６年　７月　新築住宅販売：↓　ＩＳＭ指数：５３．２

上のように、逆イールドが出現した年月において、新築住宅販売の下降トレンドあるいは、５０未満のＩＳＭ指数が観測されていて、ファンダメンタルズの悪化が、景気後退入りを示唆していました。

その一方で、通算日数が３０日以上の長期ノイズが観測された１９６８年１２月における新築住宅販売のトレンドは、上向きで、かつ、ＩＳＭ指数は、５６．１となっており、ファンダメンタルズは良好でした。

従って、通算日数が３０日以上の長期ノイズは、ファンダメンタルズの評価で除去が可能と言えます。

４．まとめ

上記の分析結果をまとめると、日次の金利での逆イールドにおけるノイズの除去方法は、以下のとおりです。

（１）日次の金利で逆イールドを検知した場合、当該日から、一ヶ月間、監視を続ける。翌月の同日に、逆イールドが継続していなかった場合、ノイズと判断して監視を終了する。

（２）監視を開始して一ヶ月後の同日も逆イールドが続いていた場合は、逆イールドを検知した年月の新築住宅販売とＩＳＭ製造業業況指数の発表を待って、以下のいずれかの条件が成立する場合は、ノイズでは無いと判断します。
・新築住宅販売のトレンドが下向き
・ＩＳＭ製造業業況指数のＰＭＩが５０未満

（３）上記の条件がいずれも成立しない場合は、さらに、一ヶ月間、監視を続けて、（２）の判定を繰り返す。

注）ただし、戦争の発生など需要の強制的な増加が見込まれる場合は、逆イールドが検知されても、無条件にノイズとみまします。

５．日次金利の逆イールド判定の利点と注意点

日次金利の逆イールドは、移動平均金利の逆イールドよりも、平均で４．３ヶ月先行して検知されます。
上記の方法で一ヶ月間監視を続けて、さらに、統計の発表を一ヶ月待ったとしても、２．３ヶ月先行することになります。

このように、日次金利の逆イールドは、移動平均金利よりも、二ヶ月以上早く、景気後退を予測できるので、さまざま準備が早期に可能となるという利点があります。

しかし、移動平均金利の逆イールドでは、数学的な方法で客観的にノイズを除去していますが、日次金利の逆イールドでは、ファンダメンタルズ要素を加味して、ノイズを除去します。

本来、金利という市場データには、ファンダメンタルズ要素が既に織り込まれているので、これを、二重で評価するのは、あまり好ましいものではありません。

従って、日次金利の逆イールドによる予測は、補完的なものとして捉えるべきで、正式な景気後退の予測は、移動平均金利の逆イールドで再度、行うべきだと考えています。