2000年～2002年 米・住宅価格の推移 (中間値、景気後退期)

上の最初のグラフは、２０００年から２００２年までの米国の景気後退期における、ＣＰＩ－Ｕ(都市部の全消費者)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
赤い点線は、住宅投資に適したＣＰＩの上限と考えられる、８％のラインです。
深緑の点線は、株式投資に適したＣＰＩの上限と言われている、４％のラインです。
この時期は、全ての期間で、４％以下でインフレ率が推移していたため、住宅投資よりも株式投資(ショート戦略)に適した時期だったと考えられます。

上から二番目のグラフは、同じ期間での米・住宅販売価格の中間値の名目値と実質値の推移です。
トレンドを見易くするために、１２ヶ月移動平均をプロットしています。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
インフレ率が低いため、住宅価格の名目値と実質値は、ほぼ、同じ動きで微増となっています。
注)
実質値は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した年月を起点として、ＣＰＩ－Ｕ(都市部の全消費者)を使用して、算出しています。

上から三番目のグラフは、同じ期間での米・Ｓ＆Ｐ５００指数の名目値と実質値の推移です。(参考)

上から四番目のグラフは、米国の過去の住宅販売価格(中間値)の名目値と実質値の上昇率を景気後退期毎に示したものです。
グラフ上、水色が名目上昇率で、紫色が実質上昇率です。
２０００年から２００１年までの米国の景気後退期においては、名目の上昇率は、プラス４％だったのに対して、実質の上昇率は、プラス３％となっています。
名目の上昇率は上から４番目ですが、実質の上昇率は、最も高くなっています。
この時期は、バブル崩壊の影響を受けた株式と比べて、住宅価格は殆ど影響を受けませんでした。

上から五番目のグラフは、同じ期間での米・Ｓ＆Ｐ５００指数の名目値と実質値の景気後退期ごとの上昇率です。(参考)

【注意事項】
１．当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時からＣＡＢ（化学活動バロメータ）の反転までの期間とし、ＮＢＥＲが発表している公式見解とは異なります。