上の最初のグラフは、1989年から1991年までの米国の景気後退期における、CPI-U(都市部の全消費者)の前年同月比の12ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
赤い点線は、住宅投資に適したCPIの上限と考えられる、8%のラインです。
深緑の点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。
この時期は、全ての期間で、4%から8%の範囲内にインフレ率が推移していたため、住宅投資に適した時期だったと考えられます。
赤い点線は、住宅投資に適したCPIの上限と考えられる、8%のラインです。
深緑の点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。
この時期は、全ての期間で、4%から8%の範囲内にインフレ率が推移していたため、住宅投資に適した時期だったと考えられます。
上から二番目のグラフは、同じ期間での米・ケースシラー住宅価格全国指数の名目値と実質値の推移です。
トレンドを見易くするために、12ヶ月移動平均をプロットしています。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
住宅価格の名目値は、ほぼ、横這いでしたが、実質値は、若干、低下していました。
注)
実質値は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した年月を起点として、CPI-U(都市部の全消費者)を使用して、算出しています。
トレンドを見易くするために、12ヶ月移動平均をプロットしています。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
住宅価格の名目値は、ほぼ、横這いでしたが、実質値は、若干、低下していました。
注)
実質値は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した年月を起点として、CPI-U(都市部の全消費者)を使用して、算出しています。
上から三番目のグラフは、同じ期間での米・S&P500指数の名目値と実質値の推移です。(参考)
上から四番目のグラフは、米国の過去のケースシラー住宅価格全国指数の名目値と実質値の上昇率を景気後退期毎に示したものです。
グラフ上、水色が名目上昇率で、紫色が実質上昇率です。
1989年から1991年までの米国の景気後退期においては、名目の上昇率は、マイナス1%だったのに対して、実質の上昇率は、マイナス10%まで下がっています。
名目と実質ともに上昇率は上から3番目の順位でした。
グラフ上、水色が名目上昇率で、紫色が実質上昇率です。
1989年から1991年までの米国の景気後退期においては、名目の上昇率は、マイナス1%だったのに対して、実質の上昇率は、マイナス10%まで下がっています。
名目と実質ともに上昇率は上から3番目の順位でした。
上から五番目のグラフは、同じ期間での米・S&P500指数の名目値と実質値の景気後退期ごとの上昇率です。(参考)