2000年～2002年 米・住宅価格の推移 (ケースシラー全国指数、景気後退期)

上の最初のグラフは、２０００年から２００２年までの米国の景気後退期における、ＣＰＩ－Ｕ(都市部の全消費者)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
赤い点線は、住宅投資に適したＣＰＩの上限と考えられる、８％のラインです。
深緑の点線は、株式投資に適したＣＰＩの上限と言われている、４％のラインです。
この時期は、全ての期間で、４％以下でインフレ率が推移していたため、株式投資(ショート戦略)に適した時期だったと考えられます。

上から二番目のグラフは、同じ期間での米・ケースシラー住宅価格全国指数の名目値と実質値の推移です。
トレンドを見易くするために、１２ヶ月移動平均をプロットしています。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
景気後退期にも関わらず、住宅価格の名目値、実質値ともに上昇していました。
株式のバブル(ドットコムバブル)の破裂が景気後退の原因だったため、住宅への影響が小さかったと考えられます。
注)
実質値は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した年月を起点として、ＣＰＩ－Ｕ(都市部の全消費者)を使用して、算出しています。

上から三番目のグラフは、同じ期間での米・Ｓ＆Ｐ５００指数の名目値と実質値の推移です。(参考)

上から四番目のグラフは、米国の過去のケースシラー住宅価格全国指数の名目値と実質値の上昇率を景気後退期毎に示したものです。
グラフ上、水色が名目上昇率で、紫色が実質上昇率です。
２０００年から２００１年までの米国の景気後退期においては、名目の上昇率は、プラス８％だったのに対して、実質の上昇率は、プラス６％と接近しています。
名目と実質ともにトップの上昇率でした。

上から五番目のグラフは、同じ期間での米・Ｓ＆Ｐ５００指数の名目値と実質値の景気後退期ごとの上昇率です。(参考)

【注意事項】
１．当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時からＣＡＢ（化学活動バロメータ）の反転までの期間とし、ＮＢＥＲが発表している公式見解とは異なります。