1.逆イールド
3ヶ月債の利回りが、10年債の利回りを上回る逆イールドの検出は、景気後退の先行指標となり、株式の売却タイミングを知ることが出来ます。
ただし、ノイズが発生することがあるので、これを、除去するために、イールドスプレッドは、90日移動平均を計算して使用します。
逆イールドを検出すると、平均で6.8ヶ月後に景気がピークに達して、景気後退に入ります。
景気のピークと株価のピークは、一致せず、分散化する傾向があるため、逆イールドを検出してから、2Qをかけて、平均的に保有している株式を売却します。
注)株価のピークは、景気のピークの2ヶ月前から13ヶ月前。
株式の売却と同時に、株式のショートポジションを建てることで、最もパフォーマンスを良くすることが可能ですが、この時点で、ショートポジションのリスクを取りたくない場合は、キャッシュを持つか、高格付けの債券を購入します。
2.スティープ化
また、平均で4Q後に株価が底を打ちます。
過去の傾向から、株価の底は、ピークとは異なり、狭い範囲に集中しているので、スティーブ化(ノーズダイブ)を検知してから、4Q後に、集中的に、株価のショートポジションをカバーして、株式を購入します。(債券は売却)
注)株価の底は、スティーブ化(ノーズダイブ)の9ヶ月後から13ヶ月後。
3.商品
また、商品価格のピークで売却するよりも、株価のショートポジションを持つ方が、確実で、パフォーマンスも良いため、逆イールドを検出した時は、商品も売却して、株式のショートポジションに切り替えます。
その後、スティープ化を検出した時から4Q後に、株式のショートポジションをカバーして、商品を購入します。
また、商品の場合、景気循環に関係無く、ピークを打つ場合があるので、PPIの前年同月比を観測して、15%を超えてピークアウトした場合は、商品を売却して、次の景気の底で買い戻します。
4.インフレ
インフレが激しい場合は、景気後退期に入っても、株価や商品価格が上昇することがあります。
CPIの前年同月比が、8%を超える場合は、逆イールドを検出しても、株式や商品を売却せずに、次の景気後退を待つことが必要になります。
CPIの前年同月比が、8%を超える場合は、逆イールドを検出しても、株式や商品を売却せずに、次の景気後退を待つことが必要になります。