上の最初のグラフは、1978年から1983年までの日本の景気後退期における、CPI(※)の前年同月比の12ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。
※CPI:東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合
点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。
※CPI:東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合
この時期は、第二次オイルショックが発生したため、一旦、3%台まで落ち着いていたCPIが、8%近くまで上昇し、インフレの影響で、景気後退の期間も、約3年と非常に長くなりました。
また、過半の期間で、4%を上回っていることから、株式投資(ショート戦略)に適さない期間だったと言えます。
また、過半の期間で、4%を上回っていることから、株式投資(ショート戦略)に適さない期間だったと言えます。
上から三番目のグラフは、日本の過去の日経平均株価の上昇率を景気後退期毎に示したものです。
1979年から1981年までの期間は、プラス27%であり、過去6回の景気後退の中で、上から2番目の上昇率でした。
ただし、インフレ率を控除した、実質株価の上昇率は、これよりも小さくなっていると考えられます。
1979年から1981年までの期間は、プラス27%であり、過去6回の景気後退の中で、上から2番目の上昇率でした。
ただし、インフレ率を控除した、実質株価の上昇率は、これよりも小さくなっていると考えられます。