上の最初のグラフは、1973年から1975年までの日本の景気後退期における、CPI(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)の前年同月比の12ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。
この時期は、第一次オイルショックの時期で、全ての期間で4%を上回っていました。このように、インフレ率の高い時期には、景気循環に沿った株式投資(ショート戦略)に適さない時期と考えられます。
点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。
この時期は、第一次オイルショックの時期で、全ての期間で4%を上回っていました。このように、インフレ率の高い時期には、景気循環に沿った株式投資(ショート戦略)に適さない時期と考えられます。
上から二番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の名目値と実質値の推移です。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
オイルショックの影響で、株価が下落し、インフレが実質価格を、さらに低下させています。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
オイルショックの影響で、株価が下落し、インフレが実質価格を、さらに低下させています。
上から三番目のグラフは、日本の過去の日経平均株価の名目値と実質値の上昇率を景気後退期毎に示したものです。
グラフ上、水色が名目上昇率で、紫色が実質上昇率です。
1973年から1975年までの日本の景気後退期においては、名目の上昇率は、マイナス11%だったのに対して、実質の上昇率は、マイナス43%となっています。
日本の過去6回の景気後退の中で、名目では上から3番目の上昇率ですが、インフレの影響で、実質では5番目の上昇率となっています。
グラフ上、水色が名目上昇率で、紫色が実質上昇率です。
1973年から1975年までの日本の景気後退期においては、名目の上昇率は、マイナス11%だったのに対して、実質の上昇率は、マイナス43%となっています。
日本の過去6回の景気後退の中で、名目では上から3番目の上昇率ですが、インフレの影響で、実質では5番目の上昇率となっています。