１．前回のまとめ
前回は、日本の景気循環の重要な指標である、新設住宅着工戸数の予測に役立つ、住宅メーカーの受注速報について、分析しました。
今回は、住宅投資と関係の深い長期金利について、調べてみます。
２．長期金利
住宅ローンの利用者のコストとして、金利が重要な要素となります。
その反対に、住宅投資の増減は、経済全体に大きな影響があるため、新規住宅資金貸付額の動向は、景気指標としての長期金利を左右します。
以下のグラフは、１９８６年７月からの日本の長期金利の推移です。
各月の月末の利回りをプロットしたものです。
データ源泉：HSCI
３．２００３年から２０１３年の長期金利
以下のグラフは、同じ長期金利のデータを、２００３年から２０１３年までプロットしたグラフです。
以下のグラフは、同じ期間の新規住宅資金貸付額の４四半期移動平均の推移です。
【長期金利のボトムとピーク】
２００３年５月・・・０．５３８％ １回目のボトム
２００４年７月・・・１．８５４％ １回目のピーク
２００５年６月・・・１．１７４％ ２回目のボトム【新規住宅資金貸付額のボトムとピーク】
２００３年１Ｑ・・・３９，２１８．５ １回目のボトム
２００３年４Ｑ・・・４２，５４１．５ １回目のピーク
２００４年４Ｑ・・・４０，２８６．２５ ２回目のボトム
２００６年２Ｑ・・・４４，５３６．０ ２回目のピーク上のように、 新規住宅資金貸付額が長期金利に、１～２四半期先行しているのは、住宅資金の借り入れから、耐久消費財などの関連消費も含めた支出までに、タイムラグがあり、やや、遅れて経済全体へ波及するからだと考えられます。
景気の拡大
↓
長期金利の上昇
↓
住宅ローンの借り入れコストの上昇
↓
住宅投資の減少
↓
景気の減速
↓
長期金利の低下
↓
住宅ローンの借り入れコストの低下
↓先頭の景気の拡大に戻る
従って、新規住宅資金貸付額のピークアウトを確認すると、ほぼ、同時期に長期金利もピークアウトも確認出来ることになります。
２００３年から２００７年までは、この循環を２回繰り返し、その後、米国の住宅バブル崩壊による景気後退に連動して、日本も景気後退に陥ったと考えられます。
４．まとめ
今回の２００６年の例を分析すると、以下のような仮説が立てられます。
・従って、新規住宅資金貸付額のピークアウトを確認しても、長期金利が同時期にピークアウトしていた場合は、必ずしも、その後、景気後退に陥るとは限らない。
次回、以降の分析でこの仮説を確かめて行こうと思います。
