2000年～2002年 日本の住宅価格の推移 (不動研住宅価格指数、景気後退期)

上の最初のグラフは、２０００年から２００２年までの日本の景気後退期における、ＣＰＩ(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。

上から二番目のグラフは、同じ期間での不動研住宅価格指数（首都圏総合）の名目値と実質値の推移です。
トレンドを見易くするために、１２ヶ月移動平均をプロットしています。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
注)
実質値は、米国債の逆イールドが発生した年月を起点として、ＣＰＩ(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)を使用して、算出しています。

上から三番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の名目値と実質値の推移です。(参考)

上から四番目のグラフは、日本の過去の不動研住宅価格指数（首都圏総合）の名目値と実質値の上昇率を景気後退期(※)毎に示したものです。
グラフ上、水色が名目上昇率で、藍色が実質上昇率です。
２０００年から２００２年までの日本の景気後退期(※)においては、名目の上昇率がマイナス１１％、実質の上昇率がマイナス９％でした。
過去２回の景気後退の中で、名目、実質ともに最も低い上昇率でした。

上から五番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の名目値と実質値の景気後退期(※)ごとの上昇率です。(参考)

(※)ここでの、景気拡大期は、鉱工業生産指数または街角景気の一致指数の反転した時から米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時までとし、内閣府が発表している公式見解の期間とは異なります。