2000年～2002年 日本の実質株価の推移 (景気後退期)

上の最初のグラフは、２０００年から２００２年までの日本の景気後退期における、ＣＰＩ(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
この時期は、ITバブル崩壊の時期で、全ての期間でＣＰＩの伸び率がマイナスというデフレの時期でした。

上から二番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の名目値と実質値の推移です。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
両者の差は僅かですが、デフレにより、実質値が名目値を上回る時期もありました。

上から三番目のグラフは、日本の過去の日経平均株価の名目値と実質値の上昇率を景気後退期毎に示したものです。
グラフ上、水色が名目上昇率で、紫色が実質上昇率です。
２０００年から２００２年までの日本の景気後退期においては、名目の上昇率は、マイナス３０％だったのに対して、実質の上昇率は、それを上回るマイナス２８％となっています。
日本の過去６回の景気後退の中で、名目値は、下から三番目、実質値は下から四番目の上昇率となっています。

【注意事項】
１．当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時から日本の街角指数(一致指数の１２ヶ月移動平均)の反転までの期間とし、内閣府が発表している公式の景気循環とは異なります。