前回までは、新規住宅資金貸付額の４四半期移動平均のピークアウトを判断基準として、日本の景気後退を予測する方法を検討してきました。
今年は、同じ新規住宅資金貸付額の４四半期毎のパターンを判断基準とする方法を検討してみます。
１．１９７０年代
以下のグラフは、１９７０年代の新規住宅資金貸付額の４四半期毎の推移です。
景気が巡航速度で安定的に拡大している間は、１９７４年から１９７８年のグラフのように、全体的に増加傾向にあっても、ほぼ、同じ形状が維持されます。
しかし、景気が加熱して、ピークに近づくと、実需ではない投機的な資金の流れによって、１９７９年のようにこれまでの安定的な形状が崩れます。
１９７４年から１９７８年までは、毎年、１Ｑから４Ｑへ右肩上がりの形状を続けていましたが、１９７９年は、２Ｑをピークとして、３Ｑ、４Ｑと大きく右肩下がりとなっています。
これは、１９７９年２Ｑをピークに住宅投資が息切れしている兆候で、実際に、翌年の１９８０年１Ｑに景気後退に陥っています。
１９７９年３Ｑの数値が確認できる１９７９年１１月に景気後退を予測できた可能性があります。
２．１９８０年代
以下のグラフは、１９８０年代の新規住宅資金貸付額の４四半期毎の推移です。
上のように、１９８０年から１９８４年までは、各年の四半期間の差は小さく、良く似た形状となっていることから、安定した実需に基づいた動きだったことが分かります。
ところが、１９８５年の４Ｑに入ると、急激に住宅資金貸付額が伸び始め、この辺りから、不動産バブルによる資金流入が激しくなっていることが分かります。
この急激な伸びは、１９８７年まで拡大が続き、特に、１９８７年３Ｑは、前期比２９．７％、前年同期比では、９６．９％という異常な伸びとなっています。
しかし、１９８８年に入ると、さすがに、伸び悩みが見え始め、１９８８年２Ｑは前年同期比でマイナスとなりました。
その後、１９８９年は消費税導入前の駆け込み需要で、一旦、増加に転じましたが、１９９０年には反動で減少して、１９９１年には景気後退に陥りました。
このように、四半期のパターンで予測した場合、１９８８年２Ｑの前年同期比でのマイナスを確認できる１９８８年８月に景気後退を予測して、その２年５ヶ月後に実際の景気後退となったわけです。
３．１９９０年代
以下のグラフは、１９９０年代の新規住宅資金貸付額の４四半期毎の推移です。
上のように、１９９０年から１９９４年までの各年の四半期パターンには、大きな変化は見られませんでしたが、１９９５年の３Ｑに突然、新規住宅資金貸付額が激増しました。
これは、消費税増税前の駆け込み需要によるもので、１９９５年３Ｑは、前期比９５．８％増、前年同期比では、１４０％増となっていました。
この傾向は、１９９６年の２Ｑまで続きましたが、１９９６年３Ｑには、前年同期比３７．１％減とピークアウトが明らかになってきました。
１９９６年３Ｑのデータが確認できる１９９６年１０月に景気後退を予測した場合、その、約半年後の１９９７年２Ｑに実際の景気後退入りとなったわけです。
４．２０００年代
参考のために、２０００年代の新規住宅資金貸付額の４四半期毎の推移を以下に表示します。
１２００６年の３Ｑにややピークアウトが見られますが、２０００年代には、消費税の増税が無かったため、１９８０年代や１９９０年代に出現した前年同期比で１００％増といったような激しい変化は見られませんでした。
４．まとめ
新規住宅資金貸付額を景気後退の先行指標として使う場合、４四半期移動平均だけでは無く、四半期のパターン変化を見ることも、有効となります。
