１．米国の公定歩合と景気後退の関係
下のチャートは、１９５０年から２０１３年までの米国の公定歩合の推移と景気後退期の関係を示したものです。
殆どの景気後退の前に、公定歩合の引き上げが行われています。
すなわち、ＦＲＢの金融引き締めが、景気を減速させて、最終的に景気後退に至っていると言えます。
従って、米国の場合、政策金利の動向が景気後退の重要な先行指標となります。
２．日本の公定歩合と景気後退の関係
下のチャートは、１９５０年から２０１３年までの日本の公定歩合の推移と景気後退期の関係を示したものです。
米国と比べて、景気後退の直前に公定歩合が引き上げられているケースは、少なくなっています。
日本では、為替や海外景気などの外部要因で、景気後退入りすることが多いため、景気後退の先行指標としての政策金利の重要性が低いと言えます。
３． 日本の個別の景気後退と利上げの関係
景気後退入りするまでに、連続して、１％以上の利上げがあった場合を、○。
連続して、１％以上の利上げが無いまま、景気後退入りした場合を、×とすると以下のようになります。
但し、景気後退入の前に、利下げが行われた場合は、×としました。
１９５１年７月～１９５１年１０月・・・○
１９５４年２月～１９５４年１１月・・・×
１９５７年７月～１９５８年６月・・・○
１９６２年１月～１９６２年１０月・・・×
１９６４年１１月～１９６５年１０月・・・×
１９７０年８月～１９７１年１２月・・・×
１９７３年１２月～１９７５年３月・・・○
１９７７年２月～１９７７年１０月・・・×
１９８０年３月～１９８２年２月・・・○
１９８５年７月～１９８６年１１月・・・×
１９９１年３月～１９９３年１０月・・・○
１９９７年６月～１９９９年１月・・・×
２０００年１２月～２００２年１月・・・×
２００８年１月～２００９年６月・・・×
全部で、１４回の景気後退のうち、日銀が適切な利上げによって、景気後退に導いた回数（○印）は、５回ですから、成功率は、３５．７％ということになります。
４．米国の個別の景気後退と利上げの関係
日本と同様の方法で、米国の景気後退をカウントしてみます。
１９５３年８月～１９５４年５月・・・○
１９５７年９月～１９５８年４月・・・○
１９６０年５月～１９６１年２月・・・○
１９６９年１２月～１９７０年１１月・・・×
１９７３年１２月～１９７５年３月・・・○
１９７３年１２月～１９７５年３月・・・○
１９８０年２月～１９８０年７月・・・○
１９８１年８月～１９８２年１１月・・・○
１９９０年８月～１９９１年３月・・・○
２００１年４月～２００１年１１月・・・×
２００８年１月～２００９年６月・・・×
