質問１．｢超低金利政策下において逆イールドは発生しうるのか？｣
ＦＲＢが政策金利、すなわち、ＦＦレートの誘導目標を、ゼロ％近辺に設定した場合、３ヶ月物米国債の利回りは、ＦＦレートの影響を大きく受けるため、ほぼ、ゼロ％となります。
一方、１０年債の利回りは、財政収支が改善し、成長率が下がったとしても、ゼロ金利になる可能性は、ほぼ無いので、長短金利差は、プラスとなり、逆イールドは発生しません。
従って、ゼロ金利政策を続ける限り、逆イールドは発生しないと言ってよいと思います。
質問２．｢順イールドのままリセッションになったという事例はあったのか？｣
下のグラフは、１９２７年から２００７年までの、米国債３ヶ月債利回り（橙色）、米国債長期債利回り（緑色）、Ｓ＆Ｐ５００株式配当利回り（紺色）の推移です。
グラフを見ると、１９３０年代初めから１９５０代半ばまでは、長期債利回りが、３ヶ月債利回りを常に上回っており、順イールドだったことが分かります。
一方、この期間中には、１９３７年，１９４５年、１９４８年、１９５３年をピークとして、４回の景気後退が発生していました。
従って、順イールドのまま景気後退に陥ったことになります。
これは、１９２９年の世界恐慌以降、政策的に、短期金利が低く抑えられ(3/8%に固定)、さらに、第二次世界大戦の戦費調達の為、ＦＲＢが米国債を大量に引き受け、長期金利も2.5%に固定化された結果、イールドカーブに景気の状況が反映されなくなったためです。
このように、金融政策の自由度が失われ、人為的に金利が決められている状況下では、イールドカーブは景気の先行指標とはなりません。
逆に、現在のように、ＦＲＢの独立性が保たれ、ＦＲＢが自主的に政策金利を決定出来る環境下では、イールドカーブが景気後退の先行指標として、有効に機能すると考えられます。
質問３．｢２０００年のＩＴバブル崩壊時、日本では、順イールドのままリセッションに陥ったのではないか？｣
ＢＩＳが、ベルギー、カナダ、フランス、ドイツ、日本、オランダ、イギリス、アメリカの8カ国について1977年1月から1993年4月の期間で、各国の国債のイールドカーブを研究した結果によると、逆イールドと景気後退の相関関係は、以下のとおりです。
強い・・・カナダ、ドイツ、アメリカ
弱い・・・日本
中間・・・その他の国々
従って、ＪＧＢのイールドカーブから日本景気後退を予測することは、出来ず、順イールドのまま景気後退に陥ることも、十分にあります。
日本の景気後退を予測する場合も、まず、米国債のイールドカーブを見て、米国の景気後退を予測して、その関連で、日本の景気後退の可能性を検討するといった手順が必要になります。
以上
