１．前回のまとめ
前回は、２００６年前後の日本の
長期金利と住宅資金貸付額との関係を比較して、
リーマンショック前の景気回復期では、両者が小さな循環を作りながら、ほぼ、同期的に上下していたことを確認しました。
今回は、２０００年前後の
ＩＴバブル崩壊前の景気回復期における、
長期金利と住宅資金貸付額との関係を調べてみます。
以下のグラフは、１９９９年１月から２００１年１２月の日本の
長期金利の推移です。
各月の月末の利回りをプロットしたものです。
金融危機後の景気回復期間中に、日本の
長期金利は、１．５％から２％の狭い範囲を上下し、２０００年末に、米国の
ＩＴバブル崩壊に連動して、日本も景気後退に陥ると、１．５％から１％の範囲に
長期金利も低迷していました。
３．新規住宅資金貸付額
以下のグラフは、
長期金利と同じ期間（１９９９年１Ｑから２００１年４Ｑ）の新規住宅資金貸付額の４四半期
移動平均の推移です。
長期金利と同様に、新規住宅資金貸付額は、
金融危機後の景気回復期間中、３．１兆円から３．２兆円の狭い範囲で推移していました。
２００１年の前半から新規住宅資金貸付額が大きく上昇に転じている理由は、IT
バブル崩壊後の景気後退期間中に、政府が実施した
景気対策の住宅ローン減税により、住宅取得意欲が高まったためです。
このように、
金融危機後の景気回復局面では、
長期金利と新規住宅資金貸付額が、似たような形で推移していたと言えます。
４．データポイント
次に、データの値で上の期間中の
長期金利と新規住宅資金貸付額を比較してみます。
１９９９年４月・・・１．３８７％ １回目のボトム
１９９９年８月・・・１．
９１１％ １回目のピーク
２０００年５月・・・１．６４８％ ２回目のボトム
２０００年８月・・・１．８６３％ ２回目のピーク
【新規住宅資金貸付額】
１９９９年２Ｑ・・・３１４９３．５ １回目のボトム
１９９９年３Ｑ・・・３２０９０ １回目のピーク
２０００年１Ｑ・・・３１３８７．７５ ２回目のボトム
２０００年２Ｑ・・・３１４００．５ ２回目のピーク
上のように、最大１四半期の誤差の範囲で、両者が同期的にピークとボトムを付けていました。
５．まとめ
これは、景気が加熱すると
長期金利が上昇して、住宅投資を抑制し、景気が減速すると、
長期金利が低下して、住宅投資を刺激するといった自律的な制御が効いていた結果と考えられます。
一般的に、このような時期には、過剰な住宅投資の反動減といった、国内要因による景気後退は起こらず、米国の景気後退や
円高といった、海外要因によって、日本が景気後退に陥ると考えて良いと思います。
次回は、１９８８年前後の
金融危機発生前の景気回復期について、同じ手法で分析してみることにします。
