前回までに作成した移動平均金利のイールドカーブのクエリから、以下の項目をドロップします。
・取引日
・3ヶ月債の移動平均金利
・10年債の移動平均金利
・式:(10年債の移動平均金利)-(3ヶ月債の移動平均金利)
・取引日
・3ヶ月債の移動平均金利
・10年債の移動平均金利
・式:(10年債の移動平均金利)-(3ヶ月債の移動平均金利)
さらに、上の式の値<0という、条件を設定します。
上のデータをまとめると以下のようになります。
グループ1.・・・1989年8月9日~1989年10月18日(通算49日間)
グループ2.・・・2000年9月8日~2001年4月10日(通算147日間)
グループ3.・・・2006年9月21日~2007年8月10日(通算224日間)
この期間中の景気の山と、逆イールド検知日との月数差は、以下のとおりです。
1990年7月・・・11ヶ月
2001年3月・・・6ヶ月
2007年12月・・・15ヶ月
2001年3月・・・6ヶ月
2007年12月・・・15ヶ月
平均で逆イールド検知が、10.7ヶ月先行していることになります。
【日次の金利の逆イールド抽出結果との比較】
グループ1.・・・1989年2月1日~1989年12月28日(通算107日間)
グループ2.・・・1998年9月10日~1998年10月5日(通算5日間)
グループ3.・・・2000年4月7日~2001年2月9日(通算136日間)
グループ4.・・・2006年1月17日~2006年3月1日(通算9日間)
グループ5.・・・2006年7月17日~2007年8月27日(通算234日間)
景気の山との関係は、日次金利の逆イールドの場合、以下のようになります。
1990年7月・・・17ヶ月
2001年3月・・・11ヶ月
2007年12月・・・17ヶ月
平均で逆イールド検知が、15ヶ月先行しています。
2001年3月・・・11ヶ月
2007年12月・・・17ヶ月
平均で逆イールド検知が、15ヶ月先行しています。
【まとめ】
しかし、日次の逆イールドよりも、平均して、5ヶ月検知が遅れるので、株式売却の指標として有効かどうかは、別途、検証が必要である。
【次回について】
これまでは、FRBのデータの制約で、1990年7月からの景気後退のみを検証してきましたが、次回からは、別のデータソースを使い、1960年代まで遡って、景気後退と逆イールドの関係を検証してみたいと思います。