上記のグラフは、1991年から現在までの米国のオフィス空室率の推移です。
2009年1Qのオフィス空室率は、15.2%まで上昇して、今後も急上昇を続ける勢いが見られます。
ただし、オフィスの空室率の上昇で、「景気がさらに悪化する。」と考えるのは、間違っています。
オフィスやホテル、ショッピングモールなどの商業用不動産の市況は、景気の遅行指標だからです。
オフィスやホテル、ショッピングモールなどの商業用不動産の市況は、景気の遅行指標だからです。
景気回復の初期段階では、新築住宅販売や景気ウォッチャー調査などの先行指標の改善と、オフィス空室率や失業率などの遅行指標の悪化が同時に表れるために、景気についての見方が分かれて混乱します。
MarketPlaceでも、「経済の見方について意見が分かれるということは、良い兆候だ。」という記事がアップされていました。
Split opinions on economy may be good
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景気指標を見る場合には、それが、先行指標か遅行指標なのかを、区別して分析することが重要です。