今般の
金融危機後の世界的な景気後退の中にあって、インドや東南アジアは、その他の地域に比べて、比較的に
実体経済が堅調なようです。
世界的な景気後退の中、
ホーチミンは、2008年前半の異常インフレで落ち込んだ国内消費が順調に回復し、好景気に沸いている。その理由の1つが、最大の輸出先である米国向けが伸びていることだ。また、進出
日系企業の中でも生産調整に入っている企業がある半面、
円高回避、脱中国のための生産拡大の動きが出始めている。
GDP、
鉱工業生産指数(
IIP)、輸出入、自動車販売といった主要経済指標が軒並み下落する中、インドの企業と消費者はほかの国と比べて状況を楽観視していることが分かった。1月に入り民間調査機関が発表した3つの調査レポートすべてで、インドが最も先行きに楽観的な結果となっている。世界同時不況のインド経済への影響が限定的であることは、
消費財の
マーケティング現場の声などからも読み取ることができる。