上の最初のグラフは、1968年から1971年までの日本の景気後退期における、CPI(※)の前年同月比の12ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。
※CPI:東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合
点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。
※CPI:東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合
この景気後退期においては、全ての期間で、4%を上回っていることから、株式投資(ショート戦略)に適さない期間だったと言えます。
上から二番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の推移です。
景気後退期にも関わらず、株価が上昇しています。
これは、インフレを嫌った資金が、景気後退期間中も、比較的にインフレに強い株式市場に流れ込んだ結果だと考えられます。
景気後退期にも関わらず、株価が上昇しています。
これは、インフレを嫌った資金が、景気後退期間中も、比較的にインフレに強い株式市場に流れ込んだ結果だと考えられます。
上から三番目のグラフは、日本の過去の日経平均株価の上昇率を景気後退期毎に示したものです。
1969年から1971年までの期間は、景気後退期にも関わらず、45%の上昇となり、過去6回の景気後退の中で、最も大きな上昇率でした。
1969年から1971年までの期間は、景気後退期にも関わらず、45%の上昇となり、過去6回の景気後退の中で、最も大きな上昇率でした。