投資観 第２５回 １９７１年～１９７５年の米国債イールドカーブと米国株の関係

前回は、１９７１年～１９７５年の３ヶ月既発債ベースの米国債イールドカーブを調べました。

今回は、同時期の米国債イールドカーブと米国株の関係について、調べてみます。

以下のグラフは、前回に作成した１９７１年～１９７５年の３ヶ月既発債ベースの米国債イールドカーブです。

新発債にベースを合わせるために、０．１５％下方に調整してあります。

１９７３年７月の逆イールドの発生が、その後の、景気後退の先行指標となっています。

従って、逆イールドの発生した時点で、株式を売却すれば、その後の景気後退による株価下落を避けることが期待できます。

さらに、景気後退が終了した時点で、株式を買い戻せば、その後の景気回復による株価上昇を享受することが期待されます。

米国の景気後退の終了の先行指標として、最も有効な指標は、化学活動バロメータ（ＣＡＢ）です。

以下のグラフは、１９７１年～１９７５年の化学活動バロメータ（ＣＡＢ）の三ヶ月移動平均の推移です。

化学活動バロメータ（ＣＡＢ）の三ヶ月移動平均は、景気後退の終了から１ヶ月遅れて、１９７５年４月に底入れしています。

統計発表のタイムラグを考慮すると、底入れの二ヶ月後に、認識が可能であり、そのタイミングで株式を買い戻すことが出来ます。

以下のグラフは、１９７１年～１９７５年の米国株のＳ＆Ｐ５００指数の推移です。

逆イールドの発生とＣＡＢの底入れ確認のタイミングを矢印で記入しました。

逆イールドの発生時点で株式を売却して、ＣＡＢの底入れを確認した時点で、株式を買い戻した場合、この時期には、約１５％程度の株価下落を避けることが出来たと考えられます。

従って、この時期において、米国債イールドカーブは、株式売買の指標としても、比較的に良く機能していたと言えます。

次回は、この時期（１９７１年～１９７５年）における住宅統計など、他の経済指標に推移について振り返ってみたいと思います。