【直近の履歴】
第２８回 １９２９年以降の景気循環と株価の変化
第２７回 商品の買戻しタイミング
第２６回 商品の売却タイミング
今回は、前回までの分析結果を踏まえて、商品と株式の投資における混合戦略のルールを、一旦、整理してみようと思います。
１．商品の売却タイミング
商品の強気相場において、イールドカーブとＰＰＩの両方を監視する。
（１）イールドカーブで逆イールドを検知して、景気後退を予測した場合は、保有している商品を売却して、株式のショートポジションに切り替える。
（２）ＰＰＩの前年同月比が１５％を超えてピークアウトした場合は、保有している商品を売却して、株式のロングポジションに切り替えるか、もしくは、キャッシュで保有する。
２．商品の買戻しタイミング
イールドカーブのスティープ化を検知して、景気回復を予測した場合は、商品と株式を買い戻す。
３．商品と株式の購入比率
（１）買戻し時における商品と株式の保有比率は、基本的に、５０：５０とする。
（２）ただし、ファンダメンタルズの強さによって、最大で７５％まで、商品（または株式）の保有比率を、高められる。
（３）買戻し時に、既に商品の強気相場が終了していた場合は、このルールは適用しない。。
注）商品と株式のファンダメンタルズの強弱を測定する方法については、今後の検討課題とします。
４．インフレ時の例外
１９８０年のように、前年同月比で１０％を超えるようなインフレ時には、景気後退を予測しても、商品及び株式の売却は行わない。
５．金融政策の自由度との関連
このルールは、１９７１年以降の不兌換紙幣としてのドル基軸が前提となっている。
金本位制のように、金融政策の自由度が制約される通貨体制下では、景気と株価の連動性が損なわれ、また、先行指標としてのイールドカーブの有効性も失われるので、このルールは適用されない。
商品投資に関するルールの規定は、今回で、一旦、終了として、次回からは、商品循環とインフレの関係を調べてみようと思います。
